米Gartner社は、「2008年に半導体業界は下降傾向に陥る可能性がある」との警告を発している。2007年11月12日付の同社ニュースレターは、「サブプライム住宅ローンによる負債と、米国に端を発し、現在では世界レベルに広まっている金融の引き締めにより、米国の景気が後退する可能性があると、政府の経済専門家や財務顧問が警告を発している」と報告している。

　同社マネージングバイスプレジデントのKlaus Rinnen氏は、「2008年に半導体業界が需要主導による下降傾向に陥るものと予測している。これによる影響は、2001年よりは緩やかになるものの、サプライチェーン上のセグメントに大きく依存するものと見られており、2007年がやや停滞気味であった半導体企業にとっての下降傾向のリスクは小さく、2007年にメモリー関連の設備投資を多く行った企業にとってはリスクが大きいものと予測されている」と述べている。

　Rinnen氏は、「需要の下降傾向は2009年に入っても続く可能性が高いが、これに付随する世界中のほかの経済分野への影響度合いや、米国における下降傾向の深刻度、ならびに回復のスピードによってもその持続期間は変わってくる」とも述べている。

　その一方で、同氏は「引き続き、米国全体での景気後退はないものと予測している」と強調した。「景気後退が起きる可能性は低く、半導体デバイス市場に対する影響は最小限にとどめられるものと予測している。同時に、景気後退の可能性が以前より高まってきているのも事実なので、当社としては万が一、景気後退が起きた場合に備えることを勧めたい」（同氏）という。

　同氏は、「2008年に景気後退が米国を襲った場合、半導体業界は需要主導による下降サイクルに入り、それが2009年まで続く可能性がある。この下降サイクルがどれだけ深刻なものになるかは、米国全体の景気後退の深刻度と、そこからの回復スピード、そして米国の景気後退に付随して世界中のほかの経済分野に影響が及んだ場合には、その影響の度合いによっても変わってくる。2008年に関しては、景気後退のシナリオが見込まれている間、ほとんどの半導体関連企業はリスクにさらされるが、ICベンダー自体にはあまり影響は及ばないと見込んでいる」とも語った。

（Electronic News）