コンシューマ機器は、現在では半導体消費量の50％以上を占めている。米国では、石油価格の高騰や住宅ローン、サブプライム問題に端を発した不況の懸念により業界アナリストは慎重な姿勢をとる。しかし、2008年半導体売上高でみるとプラス成長を達成すると楽観視されているのが大方の見解のようだ。

　Semiconductor Internationalが12月19日に開催したウェブキャスト2008 Semiconductor Industry Forecast では、業界アナリストが2008年の予測を発表している。パネリストの大部分は、2008年の世界半導体市場は前年比6～11％増の範囲で成長するとみており、パネリストのうち3名は前年比横ばいもしくはマイナス成長のおそれもあるとの予測を発表した。

　「SIAでは、前年比7～8％で成長するとみている」とSemiconductor Industry Association (SIA)のAnne Craib氏は述べた。「明らかに、2008年を予測する上で考えるべき重要な世界の経済状況がいくつかある。その中で懸念される1つが、コンシューマの動向が市場に与える影響だ。最近では、半導体需要の50％以上はコンシューマ需要で支えられている。これは我々が早急に考慮すべきことだと思う。石油価格や住宅ローン市場は今まで半導体市場を予測する上で考えてもいなかった要因だが、これからはそれらも含めて予測するべきだ」（Craib氏）。また、Craib氏はコンシューマの消費動向では、MP3プレーヤーやデジタルTV、携帯なとの既存のコンシューマ機器だけでなく、今では40％以上がコンシューマ需要に牽引されているPC、自動車向け機器も含めて考えるべきとしている。

　一番分からないのは、米国の不況の可能性がコンシューマの消費にどれだけのインパクトを与えるかだ。「米国の市況が低迷する可能性は高いと考えている。起きないこともあろうが。しかし、市場は十分に神経質になっており、これによる市況の低迷がみられている」（米iSuppli社Gary Grandbois氏）。「iSuppliでは、2008年の予測を前年比7.5％増へと成長幅を減らした。これより低くなる可能性もあるとみている。我々は2008年上期はマイナス成長と予測。特にDRAM市場はひどい。同下期には2007年下期と同様に成長に転じるが当初の期待よりは大幅に弱い年となりそうだ」。

　米Gartner Dataquest Research社Richard Gordon氏もまた、前年比6％の増加と以前よりあまり楽観視はしていない。しかしながら、Gordon氏は低迷は不況によるものではなく、過剰な生産能力が原因と指摘する。Global Insightsによる不況に陥る可能性は35％。「別の言い方をするならば、65％の確立で不況とはならないということ」（Gordon氏）。「多くの人は感情的に何かを予感しているに過ぎなく、これは需要サイドには悪いニュースでしかなく、その後産業界の投資にさえ影響を及ぼす。前年比6％増の予測に対して唯一の懸念は、需要サイドの重大な問題によりマイナスに転じる場合となるであろう」。

　米Semico Research社のJim Feldhan氏は、パネリストの中で最も楽観的に前年比11％増と予測する。米国市況の低迷の可能性は30％とし、「2008年は米国大統領選挙の年。既に金利の下降が始まっており、現政権は経済を活性化するために最善を尽くすであろう。選挙の年に不況となることは普通ない。また、経済が良くない年であっても半導体市場は好調な年もある。最終製品市場をみると、ノートPC市場は2008年好調だ。我々は2007年の繰越需要があると考えている。携帯電話市場は2007年とても弱かったが、モバイルTV機能やタッチパネルの採用などにより堅調に拡大すると考えられる。HDTVも同様だ」（Feldhan氏）。また、Feldhan氏は、数量ベースで2007年は前年比14％増と好調で、2008年も同様もしくはそれ以上の成長が期待できるという。「基礎需要はあるが、価格に問題がある。半導体供給サイドの統制のとれた投資が行われ始めたことでこの問題は解決すると考えている。メモリー以外の分野では2008年に過剰な生産能力を有する可能性もある。ファウンドリは、極めて逼迫した状態で推移しており、来年も同様となりそうだ」（Feldhan氏）。

　米InsideChips.com社Steve Szirom氏は、パネリスト中最も悲観的で2008年を前年比8％減とみている。「コンシューマが消費を抑える可能性が高く、悲観的」（Szirom氏）としている。

（Peter Singer, Editor in Chief, Semiconductor International）