日本のロボット、グローバル・サプライチェーンに不可欠

最近、グローバル技術企業の株価が下落しているが、日本の4大ロボットと自動化企業であるキルンズ、ファナック、SMC、レイコの企業価値は5年前に比べて2.5倍に跳ね上がった。超微細半導体プロセスに必要な極紫外光(EUV)検出装置を製造する世界で唯一の同社の時価総額は、2018年時点で10億ドルでしたが、2021年2月18日時点で168億ドルにまで急増しています。4大企業の売り上げも新型コロナ感染後、急速に伸びている。ファナックの昨年の売上高は58億ドルで、2019年(45億ドル)より28.9%増加した。SMCは同期間に46億ドルから57億ドルへと24%増加した。

日本の4大産業用ロボット企業の特徴は、営業利益率が高いことだ。中小企業の売上げ水準であるキーン社の企業価値が高い理由は、同社の営業利益率が50%を超えるためだ。残りの3社の営業利益率も20%を下回ったことがない。キインズとレイ大は、外部に生産を委託することでコストを抑えた。ファナックは自社のロボットを使って工場を運営し、生産コストを下げた。同社の最大規模の工場は1ヵ月間、人手を使わずに運営できるという。

1990年代から少子高齢化社会に入り人手不足を経験した日本は、産業用ロボットの開発を加速させた。その後、低出産に突入した先進国が増えると、日本の内需向けだったロボットや自動化企業の海外進出が始まった。新型コロナ流行後、非対面トレンドの進展に伴い、産業用ロボットの世界市場への攻略が加速している。実際、キインズとSMCの売上高の半分、ファナックとレコ系の売上高の80%が海外から出ている。SMCは最近、米国と欧州の半導体メーカーに気圧制御装置を供給し、事業規模を拡大している。ファナックは自働車工場の組立ライン分野で欠かせない存在で、最近では電気自働車の生産需要の増加に伴い、新規の注文が殺到しています。

菅沼いつみ

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